複数の内定をどう比べるか

複数の内定が出るのは、転職活動がうまく進んでいる証拠です。ただ、比べる軸を決めずに眺めていると、結局は年収の額面か、最後に面接した会社の印象で決めてしまいます。比べる材料は、内定通知と労働条件通知書の中にあります。

年収は「額面」ではなく内訳で比べる

提示年収には、基本給・固定残業代・賞与・各種手当の組み合わせ方が会社ごとに異なります。固定残業代が多く含まれる提示は、基本給が低く、残業が少ない月は想定より手取りが減ります。賞与についても、前年の実績ベースの見込みか、業績で変動する幅のある数字かで意味が変わります。月給×12か月分に確実に支払われる部分と、変動する部分を分けて並べると、額面の順位と実質の順位が入れ替わることがあります。

労働条件通知書で書面の条件をそろえて比べる

会社は労働契約を結ぶ際に、契約期間・就業場所・業務・労働時間・賃金・退職に関する事項などを明示することになっています(労働基準法第15条)。口頭や内定通知だけでは曖昧だった条件も、この通知書では文章になっています。勤務地の変更の範囲、試用期間の有無と期間中の待遇、退職金の有無は、提示年収では見えない差が出やすい項目です。承諾前に確認する項目は内定承諾前に確認する労働条件にまとめています。

3年後にどちらにいるかで比べる

年収と条件を並べても決めきれない場合は、担当する仕事の範囲が判断材料になります。同じ職種名でも、裁量の大きさ、扱う案件の規模、次に身につく経験は会社で異なります。今の自分に足りない経験を積める側は、目先の年収差以上の価値を持つことがあります。逆に、条件面で譲れないもの(勤務地、労働時間の形)が片方にしかないなら、その時点で順位は決まります。譲れない条件は内定が出る前に決めておくのが前提で、その整理は選考中から始めておきます。

数字に表れない条件も並べて比べる

年収以外にも、年間休日数、1日の所定労働時間、残業の前提時間のように、求人票や通知書で数字として確認できる条件があります。提示年収が高くても、固定残業代に含まれる時間が長ければ、時間あたりの単価では逆転します。通勤時間や転勤の可能性のような生活面の条件は、金額に換算できませんが、毎日の負担として残り続けます。金額の条件と生活の条件を分けて書き出すと、どちらを優先するかの自分の判断も明確になります。

回答期限は調整できることが多い

内定には回答期限がありますが、他社の選考が残っている場合は、期限の延長を相談できることがあります。自分で直接交渉しにくい場合は、エージェント経由で依頼するのが一般的です。期限を理由に慌てて承諾すると、比べる作業自体ができなくなります。承諾した内定を後から辞退するのは、辞退する側にも企業側にも負担が大きく、内定辞退の伝え方のような手続きが必要になります。期限の調整は、承諾前の段階で済ませておくほうが簡単です。