リファレンスチェックとは

リファレンスチェックは、応募者が申告した経歴や仕事ぶりについて、前職の上司や同僚など、その人と一緒に働いたことがある人に、応募先の会社が確認を取る手続きです。中途採用で使われることがあり、外資系企業や管理職の採用で見かけることが多い方法です。

何を確認する手続きか

確認されるのは、在籍していた事実や担当していた業務の範囲に加えて、仕事の進め方、周囲との関わり方、申告した実績の裏づけなど、面接と書類だけでは測れない部分です。履歴書や職務経歴書の記載と事実が食い違っていないかを見る、申告内容の確認という位置づけです。似た言葉にバックグラウンドチェックがありますが、こちらは学歴や資格などの事実関係を調査会社などが確かめる手続きを指すことが多く、目的が少し異なります。

行われるのは選考の後半から内定の前後

リファレンスチェックは手間のかかる手続きのため、全応募者に行われることは少なく、最終面接の後や内定の前後など、採用の判断が固まりかけた段階で行われるのが一般的です。実施しない会社のほうが多数派で、求人や選考案内に明記されていない限り、あるかどうかは会社次第です。エージェント経由の応募では、エージェントが間に入って日程や方法を調整する形もあります。面接そのものの対策は面接対策の進め方にまとめています。

実施には本人の同意が前提になる

前職側が、辞めた人の在籍確認や勤務状況についての問い合わせに答えることは、その人の個人データを第三者に提供する行為にあたります。個人情報保護のルールでは、こうした提供には原則として本人の同意が必要と整理されています。そのため実際の進み方は、応募先が本人に実施の同意を取り、照会先(前職の上司など)を本人側が提示して、応募先が連絡するという形が通常です。同意なく前職に連絡が行くことは、制度の建て付けからは想定されていません。また、前職側にも照会に答える法律上の義務はなく、回答の範囲は会社によって異なります。

結果は合否の材料のひとつになる

照会の結果だけで合否が決まるわけではありませんが、申告内容と大きく食い違う事実が判明した場合は、採用の見直しや内定の取り消しにつながることがあります。逆に、面接や書類で話した内容と照会の内容が一致していれば、申告の正確さを裏づける材料になります。特別な対策が必要な手続きではなく、経歴と実績を正確に申告してきたかどうかがそのまま結果に表れる仕組みです。

照会先を頼むときに起きること

照会先は、直属の上司だった人が中心になります。在職中の転職活動では、現職の人に頼むと転職活動自体が知られてしまうため、すでに退職した前職の上司や、前職の同僚が候補になります。頼む際は、応募先から連絡が行くことと、聞かれる内容の見当を事前に伝えておくのが進め方です。照会で集めてよい情報は、採用業務の目的に必要な範囲に限られ、本人の責任によらない事項や、思想・信条といった事項は収集自体が禁じられています。職務経歴書の記載と照会の内容が食い違うと、その時点で申告の正確さが問われます。書類の段階から、実績の書き方を盛らないことがそのまま備えになります。