資格は中途転職にどう効くか
資格はあれば有利、という単純な話ではありません。効き方は資格の種類で決まります。仕事そのものの入口になる資格と、実務経験の裏付けとして読まれる資格では、転職活動での使い方がまったく違います。
資格が「必須」の仕事では、資格がないと応募できない
看護師、薬剤師、保育士、介護福祉士、宅地建物取引士の一部業務、電気工事士など、法律で資格を持つ人だけが業務を行える仕事では、資格は応募の前提条件です。この場合、資格の有無が選考の入口を決めます。未経験でも資格があれば応募できる求人が多いのもこの領域で、資格を取ってから職種を変える転職は、この仕組みの上に成り立っています。医療・介護・保育の領域は、資格を前提にした募集が中心です。
「名称独占」の資格は、知識の水準を示す材料になる
中小企業診断士や社会保険労務士のように、資格者だけがその名称を使える資格は、業務自体は資格がなくても行える範囲が広くあります。この種の資格は、転職では「その分野の体系的な知識を持っている」ことの証明として読まれます。実務経験と組み合わさったときに強く、経験のない分野の資格だけでは、実務能力の証明としては弱くなります。評価のされ方は、資格と応募先の仕事がどれだけ重なるかで決まります。
民間資格や検定は、関心と学習の記録として読まれる
国家資格以外の民間資格や検定は、それ単独で選考を左右することは多くありません。ただし、未経験の職種へ転換する場合や、実務で使っている技術の学習記録としては意味を持ちます。IT分野の認定資格、日商簿記のような実務に近い検定は、職種との結びつきが読み手に伝わりやすい例です。反対に、応募先の仕事と関係の薄い資格を並べても、書類の評価は上がりません。資格欄は数ではなく、仕事との関連で選びます。
転職のために取る資格は、応募先の要項から逆算する
資格取得には時間と費用がかかるため、取る順序を誤ると活動全体が遅れます。判断材料は、応募したい求人の要項に「必須」「歓迎」として書かれているかどうかです。要項に繰り返し出てくる資格は、その職種での評価が確立しています。在職中に取得を目指す場合は、まず経験の棚卸しで不足している要素を特定し、それを補う資格かどうかを確認します。手順は経験の棚卸しの進め方と同じです。資格よりも先に、現職での実績づくりが効く職種も多い点には注意が必要です。
資格欄の書き方と、取得予定の扱い
履歴書の資格欄には、正式名称と取得年月を書きます。勉強中の資格は「取得に向けて勉強中」と書く方法もありますが、書くのは応募先の仕事と関係のあるものに限ります。面接で取得の動機を聞かれたら、仕事とどう結びつけるかを答えられるよう準備しておきます。資格を条件にする求人が多い職種では、登録先の選び方も変わります。職種別の対象は金融・経理・管理部門向けの比較など、職種別のページで確認できます。